建売住宅を仲介手数料無料で取得する方法

今回は、新築建売住宅を取り扱っている不動産会社の広告についてお話したいと思います。日本中どこでも大手建売メーカーやハウスメーカー、工務店、建築部門を持っている不動産会社が建売住宅を建てて販売しています。近年では、国も中古住宅の流通促進に力を入れ始めていますが、まだまだ日本では、中古住宅の流通量は、欧米などの諸外国に比べてかなり低く新築住宅が大半の流通シェアを占めています。

 

この新築建売住宅を建てた大手建売メーカー等は、自社で販売することもありますが、地元の不動産会社に販売をお願いすることが多いです。特に全国展開している大手建売メーカーの物件はどこの不動産会社でも取り扱いができることが多く、スーモやアットホームなどのポータルサイトを見てみると、同じ物件をたくさんの不動産会社が掲載していることが多いです。不動産会社の中には、新築建売住宅の仲介を専門にしている会社もいます。このような不動産会社は、一般の個人の売主様に対して「弊社に売却をお任せください‼」というような営業はせず、大手建売メーカー等が建てた物件、建てようとしている物件をいち早く写真撮影したり動画を撮ったり資料を作成したりして、他社に負けないようにスピード第一で公開していきます。ネット掲載だけでなく、週末はその大手ハウスメーカーの建売住宅のオープンハウスを開催して、一人でも多くのお客様をご案内できるように尽力されています。人気エリアにある建売物件は「今週は弊社にオープンハウスさせてください‼」と大手建売メーカーに連絡して、いろんな不動産会社が取り合いになっているということもよく聞きます。

 

このような建売住宅ですが、先程お伝えしたように、スーモやアットホームなどのポータルサイトを見てみるとたくさんの不動産会社が同じ物件を掲載しています。同じ物件に対して10社近くの不動産会社が掲載していることも珍しくありません。ただ、同じ物件なので、どの不動産会社も似たような写真、似たような動画、似たような物件紹介文になっています。見ている方は、「どこも同じだよな～」って思うかもしれませんが、、、実は事前に確認してほしい点があります。それは、その掲載している不動産会社のコメント欄です。よく見てみると、

「弊社で購入していただくと、こちらの物件は仲介手数料半額です‼」とか、

「仲介手数料ゼロ円‼弊社であればお安く購入することができます‼」と、記載していることがあります。

これはどういうことでしょうか？

例えば、4,000万円の建売住宅物件があったとします。この場合の仲介手数料は、

｛(4,000万円×3％)＋6万円｝×1.1＝1,386,000円

となります。この仲介手数料(1,386,000円)を仲介してくれた不動産会社にお支払いすることになります。

大手建売メーカー等は自社でネット掲載などの集客活動は行わないことが多いので、探しているお客様はネット掲載している不動産会社にお問合せすることになります。ネットにはたくさんの不動産会社が同じその物件をずら～っと掲載しています。掲載している不動産会社の立場からすると、「うちに問合せしてきてほしい‼」と思っています。ただ、写真でも動画でも紹介文でも他社と差別化するのはなかなか難しいです。そこで、先程のコメントです。「弊社に依頼したら仲介手数料半額ですよ、無料ですよ」って伝えることによって、他社よりも自社を選んでもらおうとしているわけです。

購入を検討しているお客様からすればお得ですよね。1,386,000円は半額、もしくは無料になるわけです。減った分、住宅ローンの借入額を減らしたり、家具や家電に充てたりすることもできます。

ただ、ここで疑問が出てきますよね？「半額はまだしも、仲介手数料無料って、この不動産会社はただ働きになるのでは？」って思いますよね。実は違います。その不動産会社は、売主である大手建売メーカーから仲介手数料をいただきます。先程の例でいくと、1,386,000円を大手建売メーカーからいただいていることになります。仲介手数料半額、仲介手数料無料を謳っている不動産会社の考えとしては、「買主から選ばれてもらえなかったら売主である大手建売メーカーからの仲介手数料も入ってこない。ならば、買主様からいただく仲介手数料を半額、もしくは無料にしてでも確実に大手建売メーカーからの仲介手数料をいただくようにしよう。他の不動産会社に取られるよりマシだ。」ってところです。

 

まとめとしては、新築建売住宅の購入を検討していてネットで探す場合、同じ物件でも掲載している不動産会社がどのようなコメントを書いているのかちゃんとチェックしてみましょう。もし仲介手数料のことが書かれていなかったら、「仲介手数料は満額ですか？」と質問してみるのも良いかもしれません。他の不動産会社に行かれるぐらいならサービスしてでも自社から購入してもらおうと考える不動産会社がいるかもしれません。好条件で購入できるチャンスがあるかもしれませんよ。ただ、その不動産会社がどのような不動産会社なのか事前にホームページ等で確認することも忘れてはいけません。ご注意ください。